三菱鉛筆株式会社（本社：東京都品川区　社長：数原滋彦）は、WALL SHARE株式会社（本社：大阪府大阪市北区　代表：川添孝信）と共同で、横浜市旧市庁舎街区活用事業*を手掛ける三井不動産株式会社、鹿島建設株式会社、京浜急行電鉄株式会社、第一生命保険株式会社、株式会社竹中工務店、株式会社ディー・エヌ・エー、東急株式会社の協力のもと、敷地内の仮囲いにミューラルアート（壁画）を描き、関内エリアの活性化を目指すアートプロジェクト『SUSTAINABLUE（サステナブルー）』を実施します。

　*三井不動産（株）を代表企業として、鹿島建設（株）、京浜急行電鉄（株）、第一生命保険（株）、（株）竹中工務店、（株）ディー・エヌ・エー、東急（株）で構成されるコンソーシアムが、2019年9月4日に横浜市から横浜市旧市庁舎街区活用事業の事業予定者決定を受け、横浜市が策定する「関内駅周辺地区エリアコンセプトプラン」の目指す「国際的な産学連携」「観光・集客」機能の導入を図り、賑わいにあふれる地区の形成に貢献していく事業です。

　三菱鉛筆株式会社とWALL SHARE株式会社の双方が想い、目指す「アートが身近な存在になるとともに、一人ひとりのユニークで彩られた自由でボーダーレスな社会」を実現する為の協業プロジェクトの計画を進める中、横浜市旧市庁舎街区活用事業との出会いがあり、今回のプロジェクトの発足に至りました。
　まちそのものにミューラルを描き、美術館などとは異なるパブリック性の高いアートで人々にとって身近なアート作品の制作を目指します。

　このたび、当社がWALL SHARE株式会社と共同でミューラルアートを描くのは、神奈川県の横浜市旧市庁舎街区です。
　同地は横浜市旧市庁舎街区活用事業が進められており、現在は外周に仮囲いが設置されています。

　ここにミューラルアートを描くことで、地域や観光客の皆様にアートに触れていただく機会を提供するとともに、アートによってまちを彩り関内エリアを活性化することを目指しています。

　プロジェクト名『SUSTAINABLUE（サステナブルー）』には、持続可能（Sustainable）と、横浜のシンボル的な色である青（Blue）を掛け合わせました。横浜市旧市庁舎街区活用事業のまちづくりビジョンである『継承・再生・創造』を持続的に循環させたいという想いと、希望の意味を持つ青を大切にしたテーマとなっています。
　ミューラルアートを描いていただくアーティストは神奈川県出身の国内外で活躍をするアーティストであるFATE（フェイト）氏です。

製作期間：2022年3月28日（月）～4月3日（日）までを予定
掲載期間：2022年3月28日（月）～6月28日（火）までを予定
※終了日程は前後する場合がございます。
※スプレーやインクなどの画材を利用いたしますので、描画中のアーティストへのお声がけはご遠慮ください。
※掲載期間は延長する場合がございます。

神奈川県横浜市中区港町1丁目地内

FATE
1994年にストリートアートに触発され、グラフィティを描き始め、東京・神奈川を中心に活動。
高く繊細なスキルの基、描かれたレタリングが評価され、国内外のART EXHIBITIONに多数招聘される。
大手外資系車メーカーやワールドワイドのスポーツブランドなど、様々な有名企業とのコラボレーションを始め、地方自治体などの公共施設、数多くの商業施設の外装・内装のミューラルを手掛ける。
また、各種グラフィックデザインやCDジャケットデザイン、アパレルへのデザイン提供など、デザイナーとしての活動も多岐にわたる。
長年のストリートで培ったグラフィティのスタイルと、豊富な経験から生み出されるデザインを掛け合わせ「文字・物・事」を独自の解釈で幾何学的かつ多角的に表現。
そして、これまで描いてきた二次元の作品は、近年、壁を飛び出し木工作品として三次元的に具現化し、カテゴリに捉われない様々な作品をリリースしている。

　当社は、創業150年にあたる2036年を目標とした「ありたい姿 2036(長期ビジョン)」として掲げる「世界一の表現革新カンパニー」に生まれ変わります。「生まれながらにすべての人がユニークである」という当社の信念に基づき、これまでの筆記具事業に加えて、書く・描くを通じた“表現体験そのもの”を創造し、あらゆる人々の表現体験を後押しし、一人ひとりのユニークで彩られた自由でボーダーレスな社会の実現に貢献してまいります。
　WALL SHARE社が提唱する「子ども〜大人まで誰もが気軽にアートに触れることができる”キッカケ”を創り続ける」という理念は、「あらゆる人々の表現体験を後押しする」という当社の考えと一致するものであり、両社が共創することで新たな価値が生まれるものと考え、本プロジェクトを計画いたしました。
　アートに触れる”キッカケ”を創り、人々の表現体験を後押しすることを通じて、両社が目指す社会の実現への第一歩にすることを共同プロジェクトの目的と定めています。